東京大学の授業料値上げについての報道が過熱する中、同大は今月10日「値上げの検討はしているが、決定はしていない」旨の声明を発表した。
https://www.dailyshincho.jp/article/2024/06170609/
値上げ論争の一因ともされているのが東大生の親の高年収だ。彼らの親の4割が該当するという「年収1000万円」という数字について、どう考えるべきなのか。
デイリー新潮にて、取材協力をしました。「世帯年収1000万円―「勝ち組」家庭の残酷な真実―」より、年収1000万円世帯の生活状況などについてコメントしています。
「異次元の少子化対策」の一環として、政府は2025年度から、3人以上の子どもがいる世帯の子どもの大学授業料を無償化する方針であることが明らかになりました。
https://toyokeizai.net/articles/-/720734
東洋経済オンラインにて、記事が掲載されました。大学授業料の無償化について解説しています。
記事はこちら
大学授業料｢無償化｣の劇的効果と噴出する不満
ニュースサイト「SAKISIRU」にて、記事が掲載されました。小学校受験時のファッショングッズ購入にかかる費用について解説しています。
ニュースサイト「SAKISIRU」にて、記事が掲載されました。小学校受験の夏期講習にかかる費用について解説しています。
ニュースサイト「SAKISIRU」にて、記事が掲載されました。小学校受験の模擬試験にかかる費用について解説しています。
ニュースサイト「SAKISIRU」にて、記事が掲載されました。子どもの受験にかかる諸費用の準備について解説しています。
記事はこちら
いくらかかるか予測不可能？お受験塾代の盲点
ニュースサイト「SAKISIRU」にて、記事が掲載されました。子どもの受験にかかる費用の盲点について解説しています。
子ども1人に1,000万円ともいわれる教育費。では、これは学費のことなのでしょうか？小学校から大学まで、学校に支払う学費は平均でいくらかかるのでしょうか？FPが、子どもの学費の目安や貯蓄の方法を解説します。
https://hokench.com/article/cancer/556/
リクルートの保険比較サイト「保険チャンネル」にて、子どもの教育費の解説記事を2019年12月6日に執筆しました。子どもの学費のめやすや貯蓄方法について解説しています。
主な見出し
子どもの教育費1,000万円はいつかかる？
子育てをしていると気になるのが、子どもの学費や教育費ではないでしょうか。計画的に準備したいものの、いつ、どれくらいのお金がかかるのかをイメージするのはなかなか難しいことがあるでしょう。子どもの学費や教育費は進路によって大きく幅がありますが、各種調査をまとめると、幼稚園から高校まですべて公立に通い、その後4年制の大学に通った場合にかかる費用は約1,240万円になります。「子ども1人あたり1,000万円」といわれる数字は、高校まででおよそ半分の500万円、大学の4年間でさらに500万円以上かかるようです。
学校に払う学費はいくらかかる？
特に私立では、学校に支払う学費が多いようです。小学校から高校まで、いずれも年間およそ80万円～100万円かかっています。学費というと授業料がメインのイメージがあるかもしれませんが、実はそれ以外の出費も少なくはありません。学校生活の中で随時かかるお金も想定して、ゆとりをもって教育資金を準備しておくことが大切です。
教育の無償化で学費はゼロになる？
2020年から高等教育の無償化が始まります。おもに低所得の世帯の学生を対象に、入学金や授業料が減免され、給付型の奨学金が拡充されます。住民税が課税されている世帯でも、一部は減免や奨学金給付の対象になります。家族構成などによって異なりますが、たとえば4人家族で年収270万円～300万円の世帯の学生の場合、住民税非課税世帯が受ける減免や給付の2/3を支援してもらえます。
子どもの学費、いつからどう貯める？
子どもの学費はいつからどのように貯めていけばよいのでしょうか。教育資金を貯めながら万が一に備えるなら学資保険、運用で増やすならつみたてNISAやジュニアNISAがあります。まずは現在の平均額などを目安に、わが子にいくら、いつまでに、どのように準備するかを計画してみましょう。わが子の成長とともに想定外のお金がかかることも想定して、ゆとりをもって準備していきたいものですね。
※詳細はリンク先の記事をご覧ください。